葬儀社と斎場と火葬場の関係

斎場と葬儀社と火葬場の関係がごちゃごちゃになっている方も多いと思います。この関係を整理しておくと葬儀社の位置づけがよくわかり、葬儀社選びと斎場選びのどちらを優先させないといけないのかが見えてきます。ちなみに、斎場とは通夜や葬儀・告別式を行う場所のことです。まず、この３つを「葬儀社と斎場」「斎場と火葬場」の二つにわけて整理します。

葬儀社と斎場の関係

葬儀社と斎場は一致する場合とそうでない場合があります。一致する場合とは、葬儀社が所有している斎場を利用する場合で、一般的にその斎場はその葬儀社しか使えません。つまり、葬儀社所有の斎場を利用したい場合、葬儀社選びと斎場選びは同じになります。

一致しない場合というは、公営斎場や民間の貸斎場を利用する場合で、その斎場は基本的に場所だけ提供するので、そこで葬儀をするには葬儀社が必要になるわけです。こうした斎場を利用するには、そこに精通した葬儀社に依頼することが安心につながります。

ちなみに、斎場を所有していない葬儀社のほうが、所有している葬儀社よりも数の上ではるかに多いです。また、自社で斎場を所有していている葬儀社でも、公営斎場や民間の貸斎場を頻繁に利用しています。

斎場選びより葬儀社選びのほうが大事

葬儀社と斎場の関係は、次のように問題提起したほうがより切実な問題として感じられると思います。それは、葬儀社選びと斎場選びはどちらを優先させたほうがいいのか？　という問題です。

結論から先に言いますと、葬儀社選びを優先させほうがよいです。正確に言うと、自社保有斎場を含めて、どういう斎場に精通し提案してくれるのか、それを見た上で葬儀社を決めるということです。

たとえば、日程などの諸事情によって、前もって希望していた斎場を使わず、事後に斎場を決め直したいことは少なからず起こりえます。そうなると、地域事情をよく把握していない葬儀社では、その地域にどういう斎場があるのかよく把握していないので、どう対処していいかわからず、混乱をきたすことになります。それゆえ、葬儀社の斎場に対する対応力は、葬儀社を見るときの非常に大事なポイントになります。

要するに、斎場選びは、諸事情により重要事項の優先順位が入れ替わったとしても、ほとんどの場合で代替がきき、幅を持たせて考えたほうがいいのに対して、葬儀社選びは厳選したほうがいいということです。つまり、葬儀社選びさえ間違わなければ斎場に関する問題はあまり起きないということです。

斎場と火葬場の関係

斎場は繰り返しになりますが、通夜や葬儀・告別式を行う場所のことです。火葬場は字のごとく火葬をする場所です。

これも一致する場合と一致しない場合があります。一致する場合とは、多くの公営の施設の場合がそうで、斎場と火葬場が併設されているところです。つまり、同一施設の中で式と火葬もできるということです。それゆえ、斎場と火葬場との間の移動の必要がなく便利な面があります。公営の火葬場・斎場施設は一行政区に一つ（まれに二つ以上）ある場合と、複数行政区で連携して一つ持っている場合、そして、ないので他の火葬場を利用させてもらう場合があります。

横浜市や川崎市、さいたま市は、複数の火葬場・斎場施設があります。各行政区の人口規模や財政事情などを含めた状況を踏まえて、複数〜ない、まで様々です。

ただ、東京は少し事情が違います。東京２３区内と周辺においては都営の瑞江火葬場は斎場が併設されていませんし、臨海斎場は併設ですが５区共同運営です（港区、品川区、目黒区、大田区、世田谷区）。これらを除く２３区内と周辺の火葬場は民営になります。これら民営火葬場には斎場も併設されています。

たとえば上記のような火葬場併設の斎場を利用しない場合、斎場と火葬場は別の場所になりますので、火葬の時に移動の必要性が生じマイクロバスなどで移動することになります。

ただ、頻繁に必要な知識でないですから、理解するのが簡単ではないところに、われわれ相談員の存在価値があるということになります。