葬儀社などのホームページを見ますと、葬儀費用の平均値として、財団法人日本消費者協会と東京都の調査がよく引用されています。
葬儀一式１７９万円、飲食６６万円、寺院関連（お布施）６４万円。（平成１５年、財団法人日本消費者協会調べ、東京・神奈川・埼玉地域）
葬儀一式１４８万円、飲食６６万円、寺院関連６４万円、香典返し９１万円、雑費２３万円。（平成１３年、東京都の調査）。
この数字を見てどんな感想をもたれるでしょうか。こんなにかかるものなのか？
もちろん、会葬者数や利用斎場、祭壇などのグレードによって、葬儀費用は変化しますので、会葬者の多い大規模な葬儀になれば費用は膨らみ平均値を超えます。逆に、会葬者が数十人のこぢんまりとした葬儀では、この平均値になることはありません。
しかし、当センターでのこれまでの数百件に及ぶ紹介案件を踏まえたときに、平均としてこんなにかかることはないというのが、われわれの実感です。
当センターの実感として平均がこんなにかからないというのは、葬儀社がわれわれのチェックを受けているからという以外に、次のような大きな事情によるものと思います。
これまで、消費者は葬儀の費用に関する情報を知る手立てがほとんどなかったのですが、インターネットにより情報がオープンになり知ることができるようになってきました。葬儀社サイドも、費用を含めた情報を出さざるを得なくなってきましたので、これまでのように、依頼者の無知を前提とした葬儀社主導のどんぶり勘定が通用しなくなってきているということです。
要するに、この平均値は、依頼者が「葬儀は初めてで何もわからないのですが、普通はどれぐらいなのでしょうか」と言ってくれて、葬儀社がいくらでも都合のいいようにできた、葬儀社にとっての古きよき時代の産物といえるでしょう。
ただし、情報がいくらオープンになっても、葬儀社選びは簡単ではないので、当センターのような第三者機関のチェックを受けなかったり、ご依頼者自身が葬儀や葬儀社に対する見識を持って、葬儀社と相対することができなければ、葬儀社も平均値ぐらいまではもっていきたいというのが本音のところでしょう。つまり、現状において、葬儀社の担当者が、ことさら葬儀の平均費用を持ち出すのは、葬儀費用をあげようとする口実だということは知っておいて損はありません。