ご相談者の要望に的確に応えられるようにするために

 ホームページ上の目立たないところにあるのですが、葬儀社を募集しているページがあります。そこのフォームから資料請求することができるようになっています。
 フォーム入力項目に、申込み理由というものもあって、たとえば、「葬儀に対する思い、考え方 葬儀施行にあたり客観的な立場で内容、費用をチェックしていただけると、ご家族も安心されると思います。」というようなことが書いてあったりします。
 そうした記入内容を確認後、葬儀社さんに資料を送付します。その後、賛同申込み、面談という流れになっていきます。一週間に数件は、資料請求や面談があります。

 面談時には、社の特徴や社歴、代表者の経歴、担当者の経歴、営業エリア、よく利用する式場、つながりのある社などを聞きます。この面談で大丈夫そうなところには(場合によっては他社の意見も参考に)、事前相談の機会を作るようにします。そして、複数社と競合してもらいます。そこでご相談者の支持をえて施行になった場合、当センタースタッフの立会いや喪家の感想を踏まえて、社の位置づけがどんどん固まっていきます。

 一定の決まりごととハードルがあり、ネットだけのやりとりでどんな葬儀社でも登録できるようにはなっていないとはいえ、それほど参加障壁は高いものではありません。もっとも、ご相談者に満足のいくサービスを継続して提供し支持を得ることができない葬儀社さんは、結局のところ埋もれた存在になるようにはなっています。

 こうした流動性を持たせて、質を確保する手法は有力であることは間違いないと思うのですが、流動性を作り出すのに、待ちの姿勢だけでなく、より細かくなってきたご相談者の要望に的確に応えられるような社をどれだけ開拓できるかが、これからの事業の成長には欠かせないと思っているところです。