先日、藤沢市斎場での施行にともなう紹介葬儀社は、鎌倉の葬儀社でした。予算的に対応可能であったことと、担当者が藤沢の葬儀社で長いこと勤めていたので、藤沢の斎場をよく把握していたからです。
ご依頼者の要望の優先順位を整理し、それにあった葬儀社を紹介するよう努めています。なかでも、予算と斎場は重要な要素になります。
予算的に折り合えなければ、選択肢にはなりえません。また、斎場については、日程などの諸事情によって、前もって希望していた斎場を使わず、事後に斎場を決め直したいことは少なからず起こりえます。そうなると、地域事情をよく把握していない葬儀社では、その地域にどういう斎場があるのかよく把握していないので、どう対処していいかわからず、混乱をきたすことになります。
それゆえ、葬儀社の予算に対する対応力と斎場に対する対応力は、葬儀社を見るときの非常に大事なポイントになります。
※藤沢市斎場の斎場案内は、藤沢市斎場のページになります。
先日、当センターの紹介で北区セレモニーホールで施行されたことについてです。およそ1年前に相談を受けました。そのとき、お聞きした内容に合わせて、もっとも推薦できる葬儀社さんから見積りをとりお送りしました。そうしましたら、以下の返事をいただきました。
「いろいろ分からず不安のあったことが、詳しく説明して頂き、明細も詳しく出ていたので、とてもよく分かり、安心しました。うちは互助会に入っていたので万一のときはそこに連絡するだけとしか考えていなかったので、いろいろ知ってやはり、家族の納得するような形で送りたいと思うようになりました。北区セレモニーホールと、戸田斎場との長所、短所の違いもよく分かりました。また、病院の葬儀社についてもよく分かりました。もう少し、いろいろ調べ、家族でも話し合い、よく考えていきたいと思います。どういう方向になろうとも、その時にはきちんと連絡したいと思います。」
そして、一年後に電話がかかってきました。この丁寧な返事が頭に残っていたのか、お名前とおおよその内容をお聞きし思い出せました（もちろん、資料はとってあるので探せばどういった相談内容かわかるのですが）。
見積りひとつで、ここまで信頼してもらっているわけですから、その信頼を裏切らない仕事をしなければいけないとつくづく思いました。
今月、当センターの紹介を通じて、連休開けに護国寺で社葬が執り行われました。先月末の連休前に、会社の方より相談を受けていました。
相談の結果、次のような流れで葬儀社を決めていくことになりました。１、社葬を前提にして、センターが社葬実績で満足度の高い葬儀社3社から、あくまで概算として見積りを取る。２、センターがその見積書を説明する。３、ご依頼者は見積書の見方を理解し、センターのアドバイスを参考にして要望をさらに整理していく。４、要望がまとまったら概算の見積り提出社の中から優先順位を決めて、まずメールで担当者とやり取りをする。その要望を伝え詳細な見積りを作成してもらう。５、このやり取りを踏まえて担当者と面談し、詳細な見積書について説明してもらう。６、それらのことを踏まえて依頼する葬儀社を決定する。
概算見積り提出社３社のうち、メールでやりとりしたのは2社で、その2社のうち1社と面談して、その社に依頼することになりました。
ご依頼者と、決定した葬儀社は、もしも連休にお亡くなりになった場合やご家族の意向など、さまざまなケースを想定して打合せを進めていきました。斎場の場所だけでなく、合同葬の形式や密葬・本葬形式など、さまざまなパターンで準備しました。
そして、連休中にお亡くなりになり、護国寺で合同葬の形式で連休明けに施行するという形になりましたが、さまざまなケースを想定して準備をしていたおかげで、滞りなく無事式は終わることになりました。
よりよい密葬にするためのポイントは、失礼のないようにお知らせし、人間関係の問題を起こさないことがもっとも大切です。
そして次に大事なことは、斎場および葬儀社選びを適切に行うことです。密葬は人はそれほど集まらないわけですから、斎場は大きい必要はありません（それゆえ祭壇もそれほど立派な必要もない）。葬儀社は、そうした斎場（および祭壇）を提案してくれ、密葬だからといって手を抜くようなことをしないところを選ぶことが大事です。
また、本来の意味での本葬とセットの密葬の場合、時間があくからといって、２つ別々の葬儀社に依頼するのではなく、一貫して同じ葬儀社に依頼したほうが、意思疎通の面でも費用の面でもいいでしょう。要するに、本葬を前提に葬儀社選びをするということです。
家族葬のように身内を中心とした葬儀が増加している背景には、地域コミュニティーの力が弱まってきているのにともなう近所づきあいの減少や、核家族化による親戚づきあいの減少、少子高齢化ということが大きく関係していると思われます。また、葬儀費用面からみて、葬儀費用を節約することができるため、家族葬の増加に拍車をかけているという面も見逃せません。
2002年に東京都生活局が公表した「葬儀にかかわる費用等調査報告書」によれば、「家族の葬儀の規模についてどのように考えるか」という質問に対して、51％の人が「親しい人とこぢんまりと行いたい」と答えています。また、家族ではなく、「自分の葬儀の規模についてどのように考えるか」という質問に対して、59％の人が「親しい人とこぢんまりと行いたい」と答えています。
葬儀に対する意識は、「多少はお金はかかっても人並みに」や「お金をかけてでも立派に」というものから、こぢんまりとした葬儀に徐々に変化してきていると言えます。
斎場とは通夜や葬儀・告別式を行う場所のことです。自宅葬から斎場での葬儀へここ数年で移行してきています。
2002年に東京都生活局が公表した「葬儀にかかわる費用等調査報告書」によれば、葬儀の会場として、民営の斎場（32％）、寺院斎場（26％）、公営斎場（15％）、自宅（11％）となっています。ところが、平成7年の調査では、自宅が42％であったので、自宅で葬儀を行う人が急激に少なくなっているということがわかります。
その理由としては、斎場を利用すれば、葬儀のために自宅を準備する必要もなく、近所への心遣いが必要ないことなど、遺族の精神的負担が少ないということがあるからでしょう。と同時に、葬儀社にとっても、自宅よりも斎場のほうが手間がかからないため、斎場を勧めるということもあるように思われます。
斎場利用の増加による影響は、大きく見れば、地域コミュニティーが運営の主体であった葬儀が、葬儀社主導の葬儀に変わってきたところにでていると思います。他には、初七日法要を葬儀・告別式当日に繰り上げて行うことや、告別式より通夜に弔問に訪れる会葬者が多くなっている傾向に拍車をかけていると思われます。
葬儀社の分類も視点の取り方で、いかようにも分類できます。一般的には、葬儀専門業者、互助会、JA、そのほか、というように分けている例が多いようです。
しかしながら、この分類で特徴を示しても、お役所的な整理の仕方としてはいいかもしれませんが、現実に葬儀を依頼する人の立場からすると、あまり切実な意味をもちません。依頼するほうからすると、斎場を持つ葬儀社かどうかや、病院の指定の葬儀社かどうか、という視点で整理したほうが有意義ですし、判断材料になるでしょう。
今回は自社斎場をもつ葬儀社について書きます。
斎場を持っている葬儀社というのは、自社斎場のある葬儀社ということです。葬儀社の規模からすると、ある程度の規模の葬儀社です。
公営の斎場に比べ、交通の便がよかったり、設備がよかったり、比較的空いていたり、通夜での泊り込みが可能であったりします。自社の所有斎場なので、その葬儀社にとっては、他の公営斎場や貸斎場を使用するのに比べ一番融通をきかせることができます。
ちなみに、「斎場利用無料」をうたい文句にしているのは、このパターンの斎場です。
一般的にその斎場はその葬儀社しか使えませんので、ご依頼者が葬儀社所有の斎場を利用したい場合、葬儀社選びと斎場選びは同じになります。葬儀社数の比率で言いますと、斎場を保有していない葬儀社のほうが多いです。
斎場を持っていない葬儀社は、民間の貸斎場や公営の斎場、集会所、自宅などを利用して葬儀をすることになります（もっとも、自社斎場を持つ葬儀社も公営の斎場などを利用した葬儀もできます）。
よい葬儀社を選び、よい葬儀にするためには、まず重要事項を整理する必要があります。この重要事項とは、１場所、２規模、３予算、4内容、５日程、です。
１場所（葬儀をする場所と、万が一の後、ご遺体をご自宅に安置するかどうか）
２規模（どれくらいの人にお知らせし、そして、どれくらいの会葬者を想定するのか）
３予算
４内容（仏式や花祭壇、質素にしたいなど、葬儀の形式や内容に関すること）
５日程
そして、この重要事項にどのように優先順位をつけるのかが非常に大事です。たとえば、葬儀する場所よりも葬儀費用を優先させたい人もいるでしょうし、会葬者の交通の便を考慮して駅の近くの斎場を優先させたい人もいるでしょう、サービスの質を重視する人もいるでしょう。日程については、事後に考慮すべき重要事項で、何らかの理由で日程を最優先させたい場合もあります。この整理ができれば、おのずと、どういう葬儀社が適切なのか出てきます。
前回は、葬儀社と斎場の関係を書きましたが、今回は、斎場と火葬場の関係について触れてみます。
斎場は繰り返しになりますが、通夜や葬儀・告別式を行う場所のことです。火葬場は字のごとく火葬をする場所です。
これも一致する場合と一致しない場合があります。一致する場合とは、多くの公営の施設の場合がそうで、斎場と火葬場が併設されているところです。つまり、同一施設の中で式と火葬もできるということです。それゆえ、斎場と火葬場との間の移動の必要がなく便利な面があります。公営の火葬場・斎場施設は一行政区に一つ（まれに二つ）ある場合と、複数行政区で連携して一つ持っている場合があります。
火葬場併設の斎場を利用しない場合、斎場と火葬場は別の場所になりますので、火葬の時に移動の必要性が生じﾏｲｸﾛﾊﾞｽなどで移動することになります。
なお、埼玉地域では以下がサポート地域になっています。
各地域には、それぞれ様々な斎場があります。斎場とは通夜や葬儀・告別式を行う場所のことです。葬儀に関連しているので、斎場と葬儀社を混同している人も多いと思います。
葬儀社と斎場は一致する場合とそうでない場合があります。一致する場合とは、葬儀社が所有している斎場を利用する場合で、一般的にその斎場はその葬儀社しか使えません。つまり、葬儀社所有の斎場を利用したい場合、葬儀社選びと斎場選びは同じになります。
一致しない場合というは、公営斎場や民間の貸斎場を利用する場合で、その斎場は基本的に場所だけ提供するので、そこで葬儀をするには葬儀社が必要になるわけです。こうした斎場を利用するには、そこに精通した葬儀社に依頼することが安心につながります。
ちなみに、斎場を所有していない葬儀社のほうが、所有している葬儀社よりも数の上ではるかに多いです。また、自社で斎場を所有していている葬儀社でも、公営斎場や民間の貸斎場を頻繁に利用しています。
なお、千葉地域では以下がサポート地域になっています。