タグ: 斎場

　先日会葬者２００名ほどの概算の見積りを依頼された方が会葬者全員テントではなく冷房が効いた室内で、イスに腰掛けられる斎場を希望する旨のお話をされていました。
　一見当たり前のことのように思われますが、式場は葬儀に出席されるご家族ご親族の方を除くとイス席が足りない場合が殆どといっていいくらいです。会葬者が多い場合は特に顕著です。
　一般の会葬者の方は告別式に出席なさるのですから少し遅めにいらっしゃっても大丈夫ですが、大方皆さん定刻前にいらっしゃいます。
　来られた方から順次にスタッフに案内され着席されますが、式場定員以上の方はロビーかテントで告別式のご焼香までお待ちいただくことになります。
　ご焼香が済んだあとも最後のお見送りまでお待ちいただくために再びロビーやテントに待機いただくことになります。
　ロビーでじっと立っていらっしゃる年配の方をよくお見かけします。たとえ短い時間でもじっとしているのはお年寄りにとってかなりきついようです。
　またテント内で暑い中、イスに腰掛けていらっしゃる方も大変ですが、先の二つの要素を満たしてくれるイスのある広いロビーの斎場は以外に少ないものです。
式場も公営、民営それぞれ特徴がありますが公営に例をとりますと、式場や建物が立派な割りにロビーや特にお清め所の飲食スペースが狭いところが多いようです。お清め所として中には幅広の廊下を立食用にしている所もありますので、多数の会葬者を見込んでいる場合は難しいようです。
　外観だけではなかなか判断できない場合も有ります。
　地域の斎場に精通した葬儀社にお尋ねするのが１番です

　先月、葬儀の立会いにお伺いした千葉の寺院系の斎場でのこと、ご住職の奥様に斎場の使用状況をあれこれお聞きしていると、バリアフリーに関しては「１５年前に建てたなりでしたので、今回トイレを改良しようと始めたら予想以上の出費になり、とりあえず１ヶ所だけになってしまったんですよ。便器を代えるぐらいと思っていたら大仕事になってしまって」と苦笑していらっしゃいました。
　利用者側として斎場使用料だけみると決して安くはない金額ですが、小さな斎場のやりくりは大変なようです。
　それでも昨今、斎場の大小を問わずバリアフリーの問題は、会葬者の高齢化を迎えて避けて通れないようになってきました。
　立会いで葬儀に伺うと必ずと言っていいほど車椅子の方や人の手が必要な方が見受けられます。
　自宅で葬儀をしていた頃は取り立てて問題にならなかったり、周りに迷惑が掛かるのではと遠慮されていた方が最後のお別れをしたいと進んで出席されるようになってきたことが１因ですが、義理の出席ではなく、家族葬のように親しい方のみの葬儀が増えてきたことも背景にあるように思われます。
　健常者には何でもない斎場入口の段差から始まり、和室にあがる段差、階段、トイレの狭さ、気になる箇所はいたるところに有り、中には１階が式場、２階がお清め所の場合、エレベーターがなく、階段だけなので何人かで車椅子ごと持ち上げるというところもまだあります。
　その点、公営の斎場は比較的新しい斎場が多く、バリアフリーに関しては万全を期していることをうたい文句している斎場も出てきているようです。
　松戸市斎場や八王子市斎場のように、戸外の階段は全てスロープになっているところもあります。
　これからの斎場選びは外観だけでなく、バリアフリーに斎場側がどれだけ関心を持っているか、言い換えればどれだけ弱者に目が向いているかが重要な鍵になります。斎場の質を問われる
時代です。
　昨今はご喪家側も来ていただくお客様を考慮し、おもてなしの心を強く出してきている方が増えています。
　バリアフリーはその入口ではないでしょうか。　

　斎場とは、通夜や葬儀・告別式を行う場所のことです。火葬場は字のごとく火葬をする場所です。

　これも一致する場合と一致しない場合があります。一致する場合とは、多くの公営の施設の場合がそうで、斎場と火葬場が併設されているところです。つまり、同一施設の中で式と火葬もできるということです。

　それゆえ、斎場と火葬場との間の移動の必要がなく便利な面があります。公営の火葬場・斎場施設は一行政区に一つ（まれに複数）ある場合と、複数行政区で連携して一つ持っている場合があります。

　ただ、東京は少し事情が違います。東京２３区内と周辺においては都営の瑞江火葬場は斎場が併設されていませんし、臨海斎場は併設ですが５区共同運営です（港区、品川区、目黒区、大田区、世田谷区）。これらを除く２３区内と周辺の火葬場は民営になります。これら民営火葬場には斎場も併設されています。（町屋斎場、落合斎場、代々幡斎場、桐ケ谷斎場、四ツ木斎場、堀ノ内斎場、戸田葬祭場、日華多摩斎場、谷塚葬祭場）

　斎場と葬儀社の関係がごちゃごちゃになっている方も多く、一緒のものだと勘違いしている人も中にはいます。

　葬儀社と斎場は一致する場合とそうでない場合があります。一致する場合とは、葬儀社が所有している斎場を利用する場合で、一般的にその斎場はその葬儀社しか使えません。つまり、葬儀社所有の斎場を利用したい場合、葬儀社選びと斎場選びは同じになります。

　一致しない場合というは、公営斎場や民間の貸斎場を利用する場合で、その斎場は基本的に場所だけ提供するので、そこで葬儀をするには葬儀社が必要になるわけです。つまり、こうした斎場を利用するには、そこに精通した葬儀社に依頼することが安心につながります。

　ちなみに、斎場を所有していない葬儀社のほうが、所有している葬儀社よりも数の上ではるかに多いです。また、自社で斎場を所有していている葬儀社でも、公営斎場や民間の貸斎場を頻繁に利用しています。

　斎場をどのように決めていくのかと言いますと、葬儀をしたい、もしくは考えてもいい大体の場所に、どういった斎場があるか、種類と詳しい場所をまず把握します。この斎場の場所は、よい葬儀にするための５つの重要事項（１場所、２規模、３予算、4内容、５日程）の中の場所に相当します。そして、５つの優先順位の整理し、優先順位をつけることによって、斎場を選択していくことになります。

たとえば以下のようにです。

●交通の便がよいという条件にあう場所を最優先したい場合と予算を最優先させたい場合とでは、最適な斎場は違うということも起こってきます。

●場所は少し遠くても予算を抑えたいという場合は公営の斎場を利用することが第一に考えられます。

●日程が最優先であれば、斎場の空き状況をみて空いているところに決めるしかありません。そうなると、混み合うことの多い公営斎場は利用しない選択肢も出てきます。

●大規模な社葬であれば、利用できる斎場は限られてきてしまいます。

●家族葬や密葬であれば、広い斎場を借りる必要はありませんし、会葬者の交通の便もあまり考慮しなくてもいいでしょう。

●斎場に利用条件があれば、いくら利用したくても利用できない場合があります。

●葬儀の内容を音楽葬にしたい場合、音楽を流してよい斎場でないとできません。

　斎場とは通夜や葬儀・告別式を行う場所のことです。自宅葬から斎場での葬儀へここ数年で移行してきています。

　2002年に東京都生活局が公表した「葬儀にかかわる費用等調査報告書」によれば、葬儀の会場として、民営の斎場（32％）、寺院斎場（26％）、公営斎場（15％）、自宅（11％）となっています。ところが、平成7年の調査では、自宅が42％であったので、自宅で葬儀を行う人が急激に少なくなっているということがわかります。

　その理由としては、斎場を利用すれば、葬儀のために自宅を準備する必要もなく、近所への心遣いが必要ないことなど、遺族の精神的負担が少ないということがあるからでしょう。と同時に、葬儀社にとっても、自宅よりも斎場のほうが手間がかからないため、斎場を勧めるということもあるように思われます。

　斎場利用の増加による影響は、大きく見れば、地域コミュニティーが運営の主体であった葬儀が、葬儀社主導の葬儀に変わってきたところにでていると思います。他には、初七日法要を葬儀・告別式当日に繰り上げて行うことや、告別式より通夜に弔問に訪れる会葬者が多くなっている傾向に拍車をかけていると思われます。

　「○○斎場で式をしたいのでですが、どのように申し込めばいいのでしょうか？・・・」、こうした電話をご依頼者から受けることがあります。自分たちで斎場は見つけてとらなければならないと漠然と思っている人や、自分たちできることは自分たちで手配をしたいという方々です。

　しかしながら、斎場の手配はほとんど葬儀社がやっているというのが現状です。このことに関して、葬儀社と斎場の関係を、次のように問題提起するとより切実な問題として感じられると思います。それは、葬儀社選びと斎場選びはどちらを優先させたほうがいいのか？　という問題です。

　結論から先に言いますと、葬儀社選びを優先させほうがよいよいように思います。正確に言うと、自社保有斎場を含めて、どういう斎場に精通し提案してくれるのか、それを見た上で葬儀社を決めるということです。

　たとえば、日程などの諸事情によって、前もって希望していた斎場を使わず、事後に斎場を決め直したいことは少なからず起こりえます。そうなると、地域事情をよく把握していない葬儀社では、その地域にどういう斎場があるのかよく把握していないので、どう対処していいかわからず、混乱をきたすことになります。それゆえ、葬儀社の斎場に対する対応力は、葬儀社を見るときの非常に大事なポイントになります。

　要するに、斎場選びは、諸事情により重要事項の優先順位が入れ替わったとしても、ほとんどの場合で代替がきき、幅を持たせて考えたほうがいいのに対して、葬儀社選びは厳選したほうがいいということです。