旅支度は念願のビールを口に含ませ、念入りなメーキャップと愛用の着物で最後のおしゃれを・・・。

 お亡くなりになった後、ご家族や近親者の手で最後の水を口に含ませる「末期の水」という行事があります。
 この水がビールになり日本酒になりと言う話をよく耳にします。
 葬儀社の担当者は「長い入院生活で大好きだったビールを我慢していた」と伺えば、最後はビールでと提案し脱脂綿やガーゼに含ませたビールで故人の唇を潤します。
 また、病気でお酒を止められていた故人が寝台車でご自宅に戻られる時、担当者は奥様にビールの有無を尋ね、途中のコンビニによって買い求めたビールを枕付けに置き、大変喜ばれたという話も伺ったことが有ります。
 
 末期の水は病院でやる場合とご自宅でやる場合がありますが、着付けだけはできるだけ早く、死後の硬直が来る前に済ませなければなりません。
 以前、愛用の着物を着せたかったのですが、申し出が遅くて泣く泣くご遺体の上に掛けざるを得なかったことがありました。

 末期の水をとったらご遺体を清めます。
 これを湯灌と言い、アルコールや湯でご遺体を拭く略式のものから、専門業者がきてきれいに仕上げてくれるものまであります。
 名前だけを聞いて消極的だったご遺族の方々も仕上がりをみて殆どの方が「やって良かった」という印象に代わられるようです。
 特に長患いでできた管の傷跡等の処理をして綺麗になった姿には感激するそうです。
 頭髪を整え、男性はひげをそり、女性にはきれいにお化粧を施します。顔色の悪い場合はマッサージをして下地を整えます。

 但し、気をつけなければいけないことがあります。結核などの感染症で亡くなられた方の場合、体液から感染することもありますので、処置をすばやくする必要がありますし、身体をやたらに動かしてはいけません。

 お別れの儀ではご家族ご親族だけでなく、会葬者全員とご対面し、最後のお別れをする機会が増えていますのできれいな顔で安心して送り出せるようなおしゃれに気を使ってあげたいですね。 

故人の遺骨は誰のものか

 マスコミをにぎわすことがたまにあるのですが、亡くなった人の遺骨をめぐって、配偶者と親が争いをしていることがあります。そもそも亡くなった人の遺骨は誰が処分する権利をもつものなのでしょうか。

 結論を言ってしまいますと、故人の遺骨をどうするかは、祭祀継承者が決める権利を持っています。祭祀継承者とは、お墓など祭祀財産を継承する人のことです。旧民法で「直系の男子優先」とされており、つまり長男が継承するものと定められました。ただ現民法では、「慣習に従って」もしくは「被相続人の指定に従って」となっています。被相続人とは故人のことで、遺言などで指定すれば、誰でも継承者にすることができます。

 要するに、故人の遺骨をどうするかは、祭祀継承者が決める権利を持っていますので、例え故人が故郷での納骨を望んでいても、必ずそれを実行しないといけないわけではないのです。それゆえ、亡くなる人との側から言うと、望むことがある場合、祭祀継承者にその旨よく理解してもらうことも必要になります。

永代供養墓や合葬墓は、無縁墓の問題に対する一つの解決策と注目されています。

 今日は、お墓の問題と現在の傾向について書いてみます。

 少子状況とともにライフスタイルの多様化により、無縁墓の問題は切実です。継承者がいなくなっても、寺院や墓地管理者が責任を持って供養・管理を行うお墓である、永代供養墓や合葬墓が注目を集めています。

 そもそも、お墓を買うとは、お墓を立てるための墓所の使用権を取得することで、土地を買っているわけではありません。この使用権を一度取得すれば、その権利は継承できます(継承できる人を親族に限定しているところもある)。ただ、使用者がいる限りなので、継承者がいなくなれば無縁墓として処分されてしまします。

 要するに、墓地を使用する限り、永久に年間管理料を支払わなければならず、それを滞納すると無縁墓として扱われることになってしまうということです。結局、墓地管理者による一定の手続きを経て、その墓から遺骨は取り出され、墓地内にある無縁供養塔などに他の遺骨と一緒に埋葬されることになってしまします。

少子状況とともにライフスタイルの多様化により、無縁墓の問題は切実さを増してきています。

 こうした継承者の問題を抱えた人に、有効な解決法になりえるのが、永代供養墓や合葬墓です。

 NPO法人の永代供養推進協会は、永代供養墓を以下のように説明しています。
「お墓参りできない人に代わって、あるいはお墓参りしてくれる人がいなくても、代わりにお寺が責任持って永代にわたって供養と管理をしてもらえるお墓です。
一般的に他の人と一緒の墓あるいは同じ納骨堂に納骨されることから、合祀(ごうし)墓、合同墓、合葬(ごうそう)墓、共同墓、集合墓、合葬式納骨堂などとも呼ばれています。
 また個々のお寺によって、永代供養塔、倶会一処墓、永代納骨堂、生前個人墓、永代供養廟(びょう)、永代納骨廟、永遠墓など様々な名称がつけられています。」

要するに、継承者がいなくなっても、寺院や墓地管理者が責任を持って供養・管理を行うお墓のことです。ただ、これだけいろいろな名称で呼ばれていることからもわかるように、供養や管理の方式が墓地管理者によってさまざまです。

 永代供養墓や合葬墓は、その形態や遺骨の管理方法などでいくつかのタイプに分けられることができます。
たとえば施設の造りとしては、
・共有の納骨施設の上に、碑や仏像、仏塔などの建立物をたてたもの。
・個別の区画があり、その中に個々の墓石を設置したもの。
・屋内の専用施設内に用意するもの(納骨堂)

 たとえば永代供養墓への納骨の仕方としては、
・遺骨を骨壷から出してそのまま土に埋葬する。
・骨壷を一定期間だけ納骨壇などに安置し(たとえば33回忌)、その後に土に埋葬する。
・遺骨を分骨し、一部を一定期間安置し、残りの遺骨は埋葬する。

たとえば供養の仕方としては、
・彼岸やお盆のときに合同供養を行う
・年に1回あるいは毎月供養
・毎年の命日も供養
・公営の合葬墓では供養は行われない。

 このように、納骨や供養、管理の仕方もさまざまですので、それに応じて費用もさまざまになります。ほとんどの場合、個々の墓を造る場合の墓石代がかからないので、相対的には、費用は抑えられるでしょう。
 
 また、永代供養墓を運営するお寺の中には、生前に永代供養墓を購入した人同士の交流の場を作っているところもあったりします。

 いずれにしましても、それぞれの事情を踏まえて、さらには、それぞれ具体的な永代供養墓の特徴の2つを合わせて考えることが必要です。

 永代供養墓はさまざまな名称で呼ばれていると説明しましたが、また、そのように一般的に説明されている場合が多いですが、ただ一点だけ整理しておいたほうがいいと思うことがあります。供養があるかないかによる分類です。本来、永代供養墓は供養という言葉からもわかるように、お寺との関係に基づいています。公営の施設のように供養を前提としない合葬形式もありますので、永代供養墓の中に入れて考えるよりも、別に考えておいたほうがいいと思います。供養を前提にする永代供養墓と、前提としない合葬墓という具合にです。

 この分類が必要になってきたのは、公営墓地も時代の流れを受けて、継承を前提としない合葬式の墓地を新設しているからです。現状としては、公営墓地なので費用がかなり抑えられ、かなり需要はあるようですが、供給がそれに追いつかないというところです。

 また、墓地を管理する、お寺としては、檀家が増えるという見込みがないということから、永代供養墓をつくるところが多くなってきています。現在、NPO法人の永代供養推進協会が把握している永代供養墓は全国で329か所だそうです。
 何はともあれ、永代供養墓・合葬墓は、時代の流れを受けて、着実に多くなってきているようです。

 

 
 

葬儀の相談について

 葬儀の相談は気のすすむものではありません。しかしながら、お気持ちが許すならば、事前にある程度葬儀社をお決めになることをお勧めしています。なぜなら、そのときになると、どうしても冷静な判断がしにくくなるからです。

 現実的に、例えば、病院の霊安室に運ばれた時点で葬儀社が決まっていなければ、病院の出入りの業者の言うがままになる可能性が非常に高くなるでしょう。

 もし、ご自宅に安置することなく、病院から斎場などへ直接搬送をする場合、搬送をどの社に任せるかは、それ以後の葬儀までその社に任せることにつながってきます。つまり、この時点で依頼する葬儀社が決まっていず、病院出入りの葬儀社に搬送を頼めば、自動的に葬儀まで任せる流れになってしまいます。

 事前に依頼する葬儀社を決めておければ、万が一の時は、その葬儀社に連絡をすれば、病院からの搬送(ご自宅もしくは斎場などへ)から葬儀の施行まで、事前の打ち合わせ(見積り)どおりになっていきます。

 しかし、葬儀事前相談をする状況やお気持ちでない方もいらっしゃいます。その方は、慌てる必要はありませんのでフリーダイヤル 0120-874-867 へ連絡ください(首都圏の身サポートエリア、24時間対応)。即座に対応いたします。

 センターの価値がより発揮されるのは、葬儀事前相談もさることながら、事後相談の場合です。葬儀社選びを状況の流れの中で運任せにして最悪の結果になり後悔するよりも、センターはそういう状況の中でも適切な社を迅速に紹介する仕組みを持っていますので、はるかに良い葬儀に結びつくと思っています。

 ●葬儀の事前相談の流れ
  ↑↑↑ こちらが葬儀の事前相談の流れになります。
 
 ●葬儀の相談
  ↑↑↑ こちらがお急ぎの場合の電話相談と、メールフォームでの葬儀相談になります。

 

お葬式の値段には裏がある

 元警官のジャーナリストの黒木昭雄さんが書いた「葬式の値段には裏がある」という本があります。葬儀社と病院との癒着の実態や悪徳業者の手口など葬儀社を取り巻く裏事情を描いています。
 お父さんが亡くなった際の葬儀費用に不信をもったことが、この本を書くきっかけだったといいます。
 要するに、この本が明らかにしているのは、葬儀社、葬儀費用など葬儀を取り巻く情報・知識を持っていないことがどれほど危険なのかということです。

 もっとも、こうしたことは葬儀業界だけのことではありません。どの業界でもあることです。たとえば、葬儀社自身も痛い目にあっています。
 最近は、葬儀社もホームページで情報を提供しているところが多くなってきています。だいたい葬儀社の人は、そちらの方面に明るくないので、費用のみならず内容に至るまで、だいたい製作会社やSEO会社などのいいなりです。
 そして、かなりの無駄な費用を使った挙句、効果がなかったと後悔だけしているのです。

 いずれにしても、知らないとだいたい不利益を被ります。(利益の源泉は情報格差による、と喝破している学者がいるほどですから。)

 ただし、不利益を被るからと言って、自ら、すべての情報に精通することはできません。それでもいろいろな場面で、知らなくても判断しないといけないことは多々あります。
 この場合役立つことは次の2つでしょうか。
・常識的な感覚を持っておくこと。
・よき相談者がいること。

ご遺骨を安置しておける施設が納骨堂です。

 当センターは葬儀社の紹介をするのですが、相談の中で葬儀後の納骨の話になることもあります。今日は、名前は聞いたことはあしそうですが、どういったところなのかよく知られていない、納骨堂について書いてみます。

 お墓や火葬に関する基本的な法律が「墓地、埋葬等に関する法律」(略して「墓埋法」と呼ばれています)です。
 その中に、納骨堂とは、「他人の委託を受けて焼骨を収蔵するために、納骨堂として都道府県知事の許可を受けた施設をいう」となっています。
 要するに、納骨堂とは、遺骨を安置しておくことができる施設です。

 納骨堂はもともと墓地に埋葬するまで、一時的に遺骨を預かってもらうといったものが多かったため、一般的には預かり期間が定められています。ただ、更新可能で期間延長ができる納骨堂がほとんどです。この延長線上で、最近では、納骨堂を一時的なものとはせずに永代供養の場として利用したいというニーズに応え、永代供養墓を兼ね備えた施設も出てきています。

 納骨堂自体は、コインロッカーのような形態が多く、抵抗を感じる人も多いようですが、最近ではそういった感覚も考慮した、立派なものも増えてきています。そのほか、仏壇の形になっているものや、通常のお墓と同じものが屋内に設置されている形態など最近では出てきています。

 また例えば、お墓がないので、骨壷を自宅に安置せざるを得ないと思っている人も少なからずいます。納骨堂という形態が一般的にあまりよく理解されていなことがあるのでしょうが、納骨堂は、このような悩みを抱えている人の選択肢のひとつにもなるでしょう。特に公営の納骨堂は、細かい利用条件などが付いている場合もありますが、利用できれば廉価です。
 納骨堂にも一般の墓地と同じように、公営や民営のものがあります。

 納骨堂は土地を効率よく使用しているため、都心部であっても比較的費用がかからず遺骨を納めることができるようになっています。また、屋内スペースなので雑草を手入れするなど掃除の必要もありません。
 ただ、反面、自分たちのスペースではないということから、お花や供え物を自由に行えなかったり、共同の参拝施設が設置されていて、供養はその場所で行わなければならないなどの制約もあります。

 預かり期間や形態だけではなく、管理や供養、費用も様々ですので、それぞれの事情を踏まえて、さらには、それぞれ具体的な納骨堂の特徴の2つを合わせて考えることが必要です。

大事なのは対話する能力です。

 当センターには、賛同社になりたいと言って、数多くの葬儀社さんが来られます。
 どういう話をされるかも人それぞれで、パンフレット持参でひとつづつ説明される方、業界のあり方に批評をする方、集客についてノウハウを開示する人、会社設立の思いを熱く語られる方、人それぞれです。

 そんな中、ふと気付くと、私自身が気持ちよく語ってしまっている場合があります。これは、相手の人がうまく私の話を引き出しているということでしょう。

 葬儀における、葬儀社の担当者と依頼者の場合にあてはめてみましょう。 

 自分の会社のこと、商品のことを説明するのは非常に大事なことです(このことさえできないところもあるでしょうが)。しかしそればっかりではご依頼者は不快な思いをするでしょう。

 なぜなら、商品や会社自体には関心はないからです。関心があるのは、自分のいまのこの状況を、どのようにしたらよりよく乗り越えていけるのか、ということだけです。この関心を置き去りにして、熱心に商品説明しても、いや、熱心にすればするほど、押し売りみたくなってしまうでしょう。

 この関心をうまく聞き出して理解し、その上で、この商品がどのように役立つのか、を説明してはじめて、ご依頼者は満足するのではないでしょうか。

 そのためには、当たり前のことですが、ご依頼者により多くを語ってもらえるようにしなければなりません。

 何はともあれ、対話する能力は非常に大事なものだと思って、葬儀社さんの担当者と話すときも見ています。

先ずは菩提寺さんにお伺いを立てましょう

 菩提寺をお持ちの方は病院からご遺体を搬送後、先ず始め菩提寺にお知らせし、ご住職から指示を仰ぐ。
 建前的にはそのような形をとることが望ましいが、現実その時点ですでにご喪家は葬儀社を決めていることの方が多い。
 自宅で葬儀をする方が大半の頃は、まずはご住職に伺いを立て、地元地域の古参が陣頭指揮をして、葬儀社の担当者は黒子に徹しているように見受けられました。
 
 しかし、昨今都会を中心に斎場でのセレモニー型が大方を占めるようになると、ご喪家の意向を汲みとって式進行をする葬儀社の担当者の役割が格段に大きくなってきています。
 突然のように訪れるご不幸に、何から手をつけてよいのか途方にくれてしまうのが現状で、頼みの綱は葬儀社の担当者です。気心の合った担当者にめぐり合え、気持も落着いて式に臨むことができると安心した矢先に、思わぬところから待ったが掛けられることがあります。
 
「菩提寺さん」です。
 菩提寺の中には葬儀社を指定してくる方がいらっしゃいます。
 菩提寺との普段の付き合いも薄いので、戸惑われる方も多いと思いますが、ご住職から断固として決められると、すでにご喪家が決めた葬儀社も撤退せざるを得ません。
 葬儀社の担当者も「これからずっとお付き合いするご喪家にとってそれがベターだと思いますから」と、菩提寺がある場合は必ず確認をするとのことでした。
 菩提寺とのトラブルは最も避けたい問題ですので、「ご喪家から菩提寺を聞いたら先ずはご挨拶に伺うようにしています」とは葬儀社の担当者の弁でした。
 このようなケースは特に菩提寺を借りてやる場合に多いようです。

 

手元供養を知っていますか?

 ご遺骨をどうするかについて、お墓以外の選択肢として、最近注目を集めているのが、手元供養です。手元供養は、遺骨を納めたり加工したりして身近において置けるものです。

「手元供養品は、最愛の方の遺骨を身近に置くことで、心のよりどころとなり、手を合わせ、或いは握りしめ、故人を偲び、語りかけられる自由なかたちの自宅での供養対象です。」というのは、NPO手元供養協会の解説です。

 具体的な商品群としては、大きく分けて、遺骨をペンダントやオブジェの一部分に納骨するタイプと、遺骨そのものを加工してダイヤモンドやプレートに成型して、ペンダントやオブジェにしたものがあります。こうした商品が出だしてきたのも、それほど遠い昔ではなく、手元供養品のパイオニア的存在と言われる「エターナルプレート」が販売されだしたのが、1999年です。NPO手元供養協会ができたのは、2005年のことです。

 時代背景としては、お墓が田舎にあり遠かったり、家に仏壇がなかったり、経済的事情でお墓が立てられなかったり、散骨してしまうなどの状況があるからでしょう。

 もっとも、手元供養という言葉ができたのは最近ですが、骨壷などを身近に置いておく人は、昔からいましたので、手元供養のようなことは行われていました。
永六輔さんの「二度目の大往生」と「終―大往生その後」という本の中には、作家の住井すゑさんは、ご主人の墓をつくらず、骨壷をいつも抱けるところにおいているという話がでています。

 ちなみに、遺骨はお墓に入れなくてはならないという法律はないので、身近に置くことは何ら問題ありません(ただ、家族以外の他人の遺骨を預かることができるのは、都道府県知事の許可がある施設に限られています)。

 「お墓に入りたくない人、入れない人のために」(徳留佳之・著、はまの出版、1500円)という本の中で紹介していますが、現状、手元供養品を買い求める人は、子供を亡くした親がつくるケースが多いようです。

 手元供養品だけで、完結させてしまうというよりも、お墓や散骨と組み合わせるという形になることのほうが多いかもしれません。

葬儀には、どのくらいの費用がかかるのですか?

 「葬儀には、どれくらいの費用がかかるのですか?」
 電話にでてすぐに聞かれることがまれにあります。

 この質問に直接答えるとすれば、「条件によって違いますので一概には言えません」ということになります。

 ただしここが大事なのですが、答えられないのではありません。条件さえ設定すればいくらでも費用は算出可能になります。条件とは、どこで施行するのかや、どれくらいの人が集まりそうなのか、というようなことです。

「葬儀費用は一概には言えない」だけで、その先の説明ができない葬儀社もまだ多くあるようです。
 
 気の利いた葬儀社ならば、「葬儀費用は一概には言えない」だけで説明が終わることはありません。依頼者をとりまく状況をうまく聞き出して、この場所で、これくらいの規模で、・・・・これらの条件だと費用はこれくらいかかり、変動するところはこの部分です、というように説明してくれます。
 さらには、依頼者にあった条件設定を提案してくれるはずです。